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 コラム

2021.1.25

河北新報コラム「微風疾風」に連載しています。掲載日は2021年1月7日、2月4日、3月4日、4月1日、4月29日、5月27日の6回です。建築をベースに常日頃、思っていることを書き連ねています。業界紙への執筆はよくあるのですが、一般紙河北新報へは、いささか勝手が違って、悩みます。読者が建築の知識を持たないことが前提ですので、書いていて、言葉に詰まります。2回目の執筆が終わりました。後日掲載原稿を本コラムにアップしたいと思います。

今年は東日本大震災から10年。建築家として考えることがたくさんあります。震災後の街並みや人間関係、今でも仮設住宅に住む方々、そして福島県原発県連で被災された方々。私が所属する日本建築家協会でも、イベントを企画しています。そして悩みます。建築家の役割とは何だろうかと。日々設計業務に追われ、時間だけが過ぎていきます。しかし、大きな責務があることは忘れたことはありません。ただ、表現ができないもどかしさ。特に最近は、震災やCO2削減の基準に向けた様々な作業が過大になって、本来の建築を考えるということが、おろそかになりつつあるように感じています。3.11を機に原点に戻って、建築設計を見直していくことを考えなければと思っています。 茂木聡

2021.1.12

近代建築2021.1 高齢者施設設計について考える「従来型」「ユニット型」の先に見えるもの。同氏の座談会ん参加した内容が、掲載されました。私はユニット型の始まりから、現在まで、設計した3施設、ケアタウンたかのす(秋田県北秋田市)、あさひ苑(愛媛県宇和島市)、共生の里(秋田県秋田市)の3施設に言及し、2000年から現在までの、老人福祉施設の変遷を述べています。始まりから現在までを時間軸に説明、対談者と議論しました。あらためて、私自身が経緯を見てきたことを痛感しました。始まりは故外山先生から、現在の福祉施設の問題点について言及しました。  茂木 聡

2021.1.3

明けましておめでとうございます。

2021年も引き続きよろしくお願いいたします。

今年から、事務所の体制も改革していきます。より力強い組織力と提案力を持って、進んでいきます。

皆様のご期待に沿えるよう努力していきます。

よろしくお願いいたします。  茂木 聡

2020.12.1

2020年も12月を迎えました。今年は今まで経験したことのない一年でした。コロナに始まって、まだ終息していない。最近はますます陽性者が増えている状況です。未知の感染症として流行し、気が付けば世界中に感染拡大していました。幸い、身近な方が感染した例はありませんが、生活の自由は大幅に制限されました。仕事では、打ち合わせの自由度が制限されました。原則WEB会議。しかし、行政手続きは、「face to face + 印」と何ら変わりありません。必要のないシステムは早く改善されることを望みます。先日、現在設計中の建築の住民説明会が行われました。おおよそ60余名の方が参加、様々な意見が出ました。感染拡大地域でしたので、住民説明会が感染症クラスターの原因になることは避けたいとの思い、住民の方々の熱い思い、それぞれのギャップに建築設計というものの難しさをあらためて痛感しました。幸い秋田県は、今のところ感染者は少ない状況です。しかし、この数字が本当の数字なのかは、検査数の問題等で疑問もあります。たしかに関東からの交通の便はあまりよくありません。新幹線は盛岡-秋田間は従来の特急列車並みの速度で時間がかかります。飛行機も一日7往復飛んでいましたが、減便されています。これらが吉となっているのかもしれません。しかし、人の往来が少ないということは、人口減少の激しい県にとって、企業等には致命的です。今後ますます秋田県を離れる会社が増えることも予想されます。コロナ感染症は、時間の問題で解決する内容です。星野リゾート社長の発言でも、ワクチン等の薬が開発されれば解決する問題、先が見えている困難は怖くないという趣旨のコメントを出されています。我々にとっては、コロナ禍その後が大問題になると考えています。国や地方自治体は相当額の資金をコロナ対策のために出しています。財政破綻しないためにも、コロナ後は、緊縮財政、税額アップが避けられないでしょう。その時点でどのくらい企業に体力があるか問われることになるでしょう。弊社にしても、営業活動は積極的には行えません。来年以降、生き残りをかけて努力するしかないのだと、考えています。  茂木聡

2020.11.7

新型コロナウイルス感染症が今年の前半(3月頃)から日本国内でも流行が始まり、非常事態宣言が発令され、第一波は終息したかに見えましたが、すぐに第二波が前回以上の流行を見せました。現在は少し落ち着いた時期かもしれません。東京の陽性者数に一喜一憂しています。しかし、北海道では連日100人を超える陽性者が確認され、日本全体としては増える傾向にあるようです。日本の気候はこれから冬。インフルエンザが流行する季節です。今回の感染症が同様の性質だとすれば、これから第三波が来ることも考えられます。様々な研究ががなされていますが、通常ワクチンが開発されるのは、2~3年。ワクチンの完成は来年以降でしょう。そのような状況の中、日本経済は大きなダメージを受けました。一時期トイレットペーパーやマスクが無くなるなど、オイルショック時を思い出します。政府は大型財政出動で何とか経済の崩壊を防ごうとしていますが、その後遺症は数十年も続くことになるでしょう。建築設計の仕事は、経済の最初の動きとおおよそ連動します。つまり経済効果が一般的に見えやすいのが建設業、その最初が設計活動という順番になります。確かに各行政庁に行くと、様々な建設計画が進みだしています。しかし、地方においては、人口減少のスピードが速く、建築活動の目的も、人口縮小に向けての活動とになります。具体的には、学校の統廃合などです。これは劇薬と同じで、一時期は活性化しますが、そのあとは、急激に落ち込むことになります。ダーウィンが「強いものが生き残るのではなく、変化できるものが生き残る」と言っています。建築設計業務は、半世紀近く変わっていません。既得権益つまり法律に守られて業が成立しています。手書きがcadに変わった程度で、目先の小さな変化しかないと思えます。大きく変わらないと、生き残ることは困難でしょう。弊社はZEBプランナーとしてCO2削減を一つの目標に掲げました。ZEBは今まで建築の意匠、設備分業に、変化を与えました。一体とした設計活動が必要になってきます。日本企業では、トヨタが絶えず変化を重ねています。我々も10年、20年先を見据えた会社運営を考えなければと痛感しています。  茂木聡